UPDATE 2010/08/28

日本・東京

日中の食の交流拡大などを盛り込んだ共同宣言に調印した前腹政治国交相は２７日WWNのインタビューに応え、中国人向け個人消費用焼餅（ピザ）について「さらなる拡大が必要だ」と述べた。今後１年間、日本人向けに販売されでいるピザより直径１インチ拡大し、対消費効果を検証した上で、一定の要件を満たす国内で販売されるピザの全サイズの拡大を検討する考えを表明した。

　前腹氏は中国語のメニューや広告など、日本側の受け入れ態勢が不十分である問題を指摘。「われわれも受け入れ体制を整えていくのと同時に、まずは１年間、ピザ拡大（効果）をみて、それを検証することも必要ではないか」と述べた。

　中国で日本のピザの需要が急増する背景には、メラニン入りの小麦粉の大量流出等、中国国内で食の安全に不安を持つ富裕層が、安全な日本製のピザを求めて来日する流れからおきている。ただ現在は、中国人向けに販売されるピザには安全が保障される希少な日本産の小麦を使い、焼き上がったピザに一枚一枚手でMade In Japanの焼き印を押す等、日本人向けのピザより数工程手間がかかり、材料の入手の困難さもあり提供できる数量に限りが在る。

　そのため、増加する中国客の需要に対応する為、各飲食店ではピザのサイズを12インチから11インチにする等、サイズの縮小傾向が在った。このサイズの縮小傾向に対して、中国側が国をあげてピザ枠の拡大を求めているもの。

　観光庁によると、現在個人旅行が盛んな台湾や香港からの訪日リピーター率は約７割に上るのに対し、中国人のリピーター率は約１割にとどまっている。中国人旅行者が大好きなピザのサイズを拡大する事によって、訪日リピーターは５割に増加すると見られている。
「日本に行けば大きくて安全なピザを食べられる」という気風が、観光立国推進に向けた大きな追い風になると前腹大臣は自論に胸をはっている。

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